回復期リハビリテーション病棟とは?
怪我や病気などで一定期間入院していた場合、体力が落ちてしまうことは珍しくありません。
特に手術を受けた後は絶対安静のため、以前のように体が動かせなくなってしまいます。
そのような方が日常生活に安心して戻れるようにするために欠かせないのが、リハビリの存在です。
回復期リハビリ病棟では、リハビリを専門的に行いたい患者が入院しています。
治療ではなくリハビリがメインとなっているので、周りに同じように隊員を目指す仲間がいるというのもポイントの1つです。
入院できる条件などはありますが、利用することで質の高いリハビリが受けられるチャンスがあります。
興味がある場合には、どのような条件で利用できるのか細かく確認しておくようにしましょう。
入院できる疾患と期間
回復期リハビリ病棟に入院可能な疾患には、さまざまなケースがあげられます。
脳疾患の手術後などに入院する方もいれば、大腿骨の骨折後に回復期リハビリ病棟を利用する方も見られます。
条件に当てはまる疾患は多いので、担当医と相談しながら検討することが大切です。
例えば脳疾患の手術後であれば、発症から2ヶ月以内の患者が回復期リハビリ病棟に入院することが可能です。
また具体的な期間は、最大で180日です。症状に応じて条件が異なることもあるので、個別に確認を忘れないようにしましょう。
対象疾患 |
発症からの期間 |
入院期間 |
脳血管疾患、脊髄損傷、頭部外傷、くも膜下出血のシャント術後、脳腫瘍、脳炎、急性脳症、脊髄炎、多発性神経炎、多発性硬化症、腕神経叢損傷等の発症後もしくは手術後、又は義肢装着訓練を要する状態 |
2ヵ月以内 |
150日 |
高次脳機能障害を伴った重症脳血管障害、重度の頸髄損傷および頭部外傷を含む多部位外傷 |
2ヵ月以内 |
180日 |
大腿骨、骨盤、脊椎、股関節もしくは膝関節の骨折、又は2 肢以上の多発骨折の発症後、又は手術後の状態 |
2ヵ月以内 |
90日 |
外科手術又は肺炎などの治療時の安静により廃用症候群を有しており、手術後又は発症後 |
2ヵ月以内 |
90日 |
大腿骨、骨盤、脊椎、股関節又は膝関節の神経、筋又は靭帯損傷後 |
1ヵ月以内 |
60日 |
股関節又は膝関節の置換術後の状態 |
1ヵ月以内 |
90日 |
回復期リハビリ病棟の特徴
命に関わる状態を脱して症状が安定してきたら、日常生活に戻るためにリハビリが必要な患者も多くいます。
このようなリハビリを専門的にサポートするのが、回復期リハビリ病棟の存在です。
実際に行われるリハビリは、1日最大3時間までと法律によって決められています。
患者の症状や回復度合いに応じて、専門のスタッフがリハビリメニューを決定します。
もしも内容で不明な点があれば、担当の方に詳しく説明してもらうことが大切です。
回復期リハビリ病棟の施設基準
回復期リハビリ病棟は国によって、細かく施設の基準が決められています。
リハビリに関する施設なので、患者が安心して社会復帰を目指せる環境を整えていくことが欠かせません。
例えば看護師は、1人あたりの最大担当患者数が設定してあります。
最大の担当患者数を決めることで、個別に手厚い看護を行うことにもつながります。
そして作業療法士や理学療法士のほかに、言語聴覚士やソーシャルワーカーなどさまざまなスタッフによって支えられています。
回復期病棟入院料1に認定されている病院が質がいいと言ってもいいかもしれません。
|
病棟入院料1 |
病棟入院料2 |
病棟入院料3 |
在宅復帰率 |
70%以上 |
60%以上 |
制限なし |
看護師配置(1人あたりの患者数) |
13人 |
15人 |
15人 |
リハビリスタッフ配置 |
【理学療法士】 3人以上 【作業療法士】 2人以上 【言語聴覚士】 1人以上 |
【理学療法士】 2人以上 【作業療法士】 1人以上 |
【理学療法士】 2人以上 【作業療法士】 1人以上 |
社会福祉士 |
1人以上 |
配置義務なし |
配置義務なし |
重症患者率 |
30%以上 |
20%以上 |
制限なし |
回復期リハビリの特徴であるチーム医療とは?
回復期リハビリ病棟における特徴の1つが、チーム医療が成り立っているという点です。
患者に合ったリハビリの内容というのは、理学療法士や作業療法士だけでは決められません。
医師による診断や看護師のサポート、さらには栄養士やソーシャルワーカー、ケアマネージャーなどが一丸となって患者をサポートします。
このようなチーム医療が成り立っているからこそ、患者は安心してリハビリに取り組めます。
それぞれに適した環境を提供できるのもポイントの1つです。
僕が運営しているしているもう一つのリハビリ特化のサイトにて福祉系の記事を書いていますので、ぜひそちらも参考にしてみてください!
●老人保健施設(老健)って?メリットや対象者、基準をまとめました
●介護保険での福祉用具のレンタルと購入~対象の用具と自己負担割合